1. トップページ
  2. 日本語教育能力検定試験 出題範囲

日本語教育能力検定試験 出題範囲

次の通りとする。主要項目のうち、「基礎項目」は優先的に出題される。ただし、全範囲にわたって出題されるとは限らない。
赤字は「基礎項目」)

社会・文化・地域
世界と日本 諸外国・地域と日本
日本の社会と文化
異文化接触 異文化適応・調整
人口の移動(移民・難民政策を含む)
児童生徒の文化間移動
日本語教育の歴史と現状 日本語教育史
日本語教育と国語教育
言語政策
日本語の教育哲学
日本語及び日本語教育に関する試験
日本語教育事情:世界の各地域、日本の各地域
日本語教員の資質・能力  
言語と社会
言語と社会の関係 社会文化能力
言語接触・言語管理
言語政策
各国教育制度・教育事情
社会言語学・言語社会学
言語使用と社会 言語変種
待遇・敬意表現
言語・非言語行動
コミュニケーション学
異文化コミュニケーションと社会 言語・文化相対主義
二言語併用主義(バイリンガリズム(政策))
多文化・多言語主義
アイデンティティ(自己確認・帰属意識)
言語と心理
言語理解の過程 予測・推測能力
談話理解
記憶・視点
心理言語学・認知言語学
言語習得・発達 習得過程(第一言語・第二言語)
中間言語
二言語併用主義(バイリンガリズム)
ストラテジー(学習方略)
学習者タイプ
異文化理解と心理 社会的技能・技術(スキル)
異文化受容・適応
日本語教育・学習の情意的側面
日本語教育と障害者教育
言語と教育
言語教育法・実技(実習) 実践的知識・能力
コースデザイン(教育過程編成)
カリキュラム編成
教授法
評価法
教育実技(実習)
自己点検・授業分析能力
誤用分析
教材分析・開発
教室・言語環境の設定
目的・対象別日本語教育法
異文化間教育・
コミュニケーション教育
異文化間教育・多文化教育
国際・比較教育
国際理解教育
コミュニケーション教育
異文化受容訓練
言語間対照
学習者の権利
言語教育と情報 データ処理
メディア/情報技術活用能力(リテラシー)
学習支援・促進者(ファシリテータ)の養成
教材開発・選択
知的所有権問題
教育工学
言語一般
言語の構造一般 言語の類型
世界の諸言語
一般言語学・日本語学・対照言語学
理論言語学・応用言語学
日本語の構造 日本語の構造
音声・音韻体系
形態・語彙体系
文法体系
意味体系
語用論的規範
文字と表記
日本語史
コミュニケーション能力 受容・理解能力
言語運用能力
社会文化能力
対人関係能力
異文化調整能力
※ ただし、全範囲にわたって出題されるとは限らない。